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サイエンス誌 東京近くで別の大地震可能性を指摘する論文を発表 （元記事）東北太平洋沖地震のメカニズム 『サイエンス』誌に３論文、東京近くで別の大地震可能性も指摘 http://toki.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1306302935/-100 サイエンス誌は先週、日本を３月に襲った東北地方太平洋沖地震[東日本大震災]のときに何が 起こったかを理解するための３つの論文とパースペクティブ（予見）論文を掲載した。 研究者たちが問題視しているのは「震源域の断層がＭ９のエネルギーを発生するとは想定していなかった場所だった」という点にある。 このような断層は日本近海に数多く存在するため、今後それぞれの断層ごとに巨大地震の発生可能性を検討する必要に迫られることになったわけだ。 東日本大震災は日本海溝を形成する断層の一部に沿って発生した。日本海溝は太平洋プレートが北アメリカプレートの下に沈み込んでいる。東日本はその北アメリカプレートの上に乗っている形である。その沈み込み帯が日本の内陸深くまで及んでその圧力作用で盛んな火山活動をもたらしている。 日本のような地震多発国は、これまでＭ８級の大地震は発生したが、それに伴いプレート間のひずみも解消され、「Ｍ９にまで及ぶ超巨大地震は発生ないだろう」と思われていた。しかし、その予測は今回の地震で根底から覆されたことになる。 今回の地震で、海では最大の標高低下は海岸から推定50キロメートルの地点で発生し、そこでは東日本のプレート部分が２メートル低くなったことが判明した。一方、日本海溝の付近では、北アメリカプレートの端が９メートルも隆起した。しかしこれらの変化は、「水平方向の移動データに比べれば小さいものだ」という観測である。 その移動距離は最大で60メートルと予想されている。 問題なのは「これが北アメリカプレートに隣接するフィリピン海プレートにどのような影響を与えたか？」という点である。 ≪日本にとっての懸念は、これまで地震があまり起こっていない土地でも、その地域のプレートがスムーズに動いているとは限らないことだ。 論文の１つは、海山が海溝に引き込まれる場合には、 長期にわたって静かな状態が続く可能性があることを示唆している(今回地震を起こした東北沖がそうだったとみられる)。[海山によって、プレートの滑りが長期間にわたって抑えられてきて、その結果ひずみが蓄積されてきたという説を述べている] そのため、海溝の境界付近にあって、表面的には地震活動の少ない他の地域についても、もう一度よく調べてみる必要がある。心配なことに、そのような地域の1つが、今回地震の発生した場所よりもう少し南の、より東京に近いところにあると、論文は指摘している。 [今回の地震で震源域にならなかった茨城沖は、長期間、Ｍ８以上の地震が起こって おらず、ひずみがたまっている可能性があると指摘されている]≫ ということで、東南海地震も警戒しなければならないが、茨城沖・千葉東方沖でも巨大地震が発生するリスクが高まった、ということだ。 最悪の場合、これらが連動することも想定しなければならない。 東日本大震災の時は、地震そのものによる被害は津波や原発事故に較べればそれほどでもなかった。 Ｍが大きかった割には建物破壊を引き起こす波長ではなかったことが幸いしたようだ。 何れにせよ、地震は二次災害の方が甚大な被害をもたらす。地震が発生したら、震動が収まるのを待って安全な場所に避難することが肝要である。 福島第一原発所長も危惧していたのだが、現在の原発復旧作業では、余震対策が希薄である。ここでＭ８級の地震に見舞われたら汚染が更に拡大してしまう恐れがある。 現在の日本は極めて危機的な状況なのだが、すぐ悪慣れしてしまうのが日本人の欠点である。 政界の動きも当初の緊迫感は薄れ、またぞろ愚にも付かない党利党略を繰り返している。 今の日本にそんな無駄なことをやっている暇も余裕もないことを政府も野党も国民も認識するべきなのである。 **************************************************** 気象庁 放射性物質拡散予想一方的に終了決定 （元記事）【気象庁】放射性物質拡散予想を終了 http://raicho.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1306298073/-100 気象庁は国際原子力機関（IAEA）からの要請を受けて作成していた 福島原発からの放射性物質拡散予想について、IAEAから「要請を終了する」との連絡があったことを明らかにした。それを受けて気象庁は「新たな要請が来るまで、予想の作成はしない」ことを決定した。 気象庁の予測は、世界各国への影響を把握するためIAEAが要請した。東日本大震災が発生した３月11日から１日１〜２回予測しIAEAに報告しており、政府の指示で４月５日からは同庁ホームページで公表していた。 しかし、その予想の基礎的なデータは半減期は短い放射性物質のそのまた仮定の数値を使っていたため、濃度などは実態を反映しておらず、外国が発表する拡散予報に較べてデタラメで信用性のないものだった。 IAEA側が要請を中止したのは、「これ以上無駄な資料を送りつけられてもかえって足手まといになるだけ」という内部からのクレームに基づく処置と思われる。 IAEA側からの要請がなくなったので、気象庁側は「これ幸い」と公表中止を決定した。 「国民に事実は少しも語るまいと」いう気象庁側の強い意志が伺われる。 ***************************************************************** 日本 エイズ発症者過去最多に 中高年急増 NSソープが原因？ （元記事）エイズ発症者、過去最多…中高年の新規感染増加 厚労省調査 http://toki.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1306239677/-100 日本国で昨年１年間に確認された新たなエイズ発症者数は469人で、調査が始まった1984年以来、最多となったことが判明した。 エイズウイルス（HIV）の新たな感染者は84年以来３番目に多い1075人だった。 実態はこんな数では済まないだろう。私の予想では外国人も含めると10万人くらいは感染者がいると思われる。しかし、売春目的で来日した感染者女性が原発騒ぎで大量に国外退去したので、国内全体での感染者総数は大幅に減少しているだろう。 鶏並みの記憶力と警戒感といわれている日本人のことであるから、エイズも今は昔の感覚の御仁が多い。 それを反映してHIVの無料抗体検査の受検者数も激減している。 勿論、エイズの決定的治療薬や予防薬など開発されていいない。 新規感染者は40代と60代以上で急増している。 従来多かった同性愛による感染よりも、異性間の感染が増加している構図が浮き彫りになった。 最近は避妊具等を使用しない性的サービスを売り物にしている風俗産業が増えており、その顧客層に感染者が増えているものと推測されている。 海外旅行で感染してくる連中も相変わらず多そうだ。 早い話が団塊の世代と団塊ジュニアがエイズをばらまいているのである。 |